内閣府の調査によると、携帯電話の平均買い替え年数は4年強。本体だけで10万円近い価格は、たとえ4年に一度でも負担が大きい、高すぎるという声が強い。しかし、趣味のアイテムではなく、電話、カメラ、コミュニケーションなど、さまざまな要素が詰め込まれた「生活必需品」として考えると、むしろ、メーカーの企業努力が感じられる価格設定ではないだろうか。少しでも値づけが高いと売れ行きが減速する過当競争だったからこそ、従来型携帯電話からスマホにシフトした際、撤退する企業が相次いだ。日本ではiPhoneのシェアが高いため、いまなお、水面下ではギリギリではないかと推測される。スマホと生活の密着度が増し、SIMフリー端末や中古端末が以前より買いやすくなった今、画面割れなどの「故障」や「紛失」「置き忘れ」などの対策として、常に2台以上、正常に動作するスマホを保有し、クラウドサービスなどを活用してデータやアプリを同期させるか、カメラ用/通話用、仕事用/個人用など、用途によってそれぞれを使い分ける「2台持ち」をおすすめしたい。 確かに端末代・回線料金は2台分必要になるが、不要なオプションサービスを解約する、店舗独自のキャンペーンや限定クーポンを利用する、貯まっているポイントで支払うなど、買い方・契約の仕方を工夫すれば、だいぶ抑えることができる。スマホ2台ではなく、一方の端末は、より大きな画面のタブレット端末でもいいだろう。最も手軽で、コスト負担がない「2台持ち」を実現する方法は、機種変更する際に、今まで使っていた端末を下取りに出さず、そのまま予備機にすること。手持ちの端末が3台以上に増える時は下取りを利用し、常に2台以上の状態をキープすれば万が一の故障時や紛失時も安心だ。
スマートフォンのシェアは成り立つか? 予備や「2台目」で不安を減らす
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